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ごく短期では、日本の株式市場の株価水準(特に日経平均に採用された225銘柄)は東京証券取引所ではなく、大阪(究極的にはシカゴ)で決まると聞いて、びっくり仰天する投資家も多いことだろう。 ニューヨーク証券取引所は東部時間午後4時に終わる。
シカゴ市場での株価指数先物取引は、米国東部時間午後4時15分で取弓|を終了する。 グロベックスとは、コンピュータのスクリーン上で売りと買いが表示されて、指数先物取引が行なわれる電子市場のことだ。
そして、グロベックス取引は翌朝の東部時間9時15分まで、つまりニューヨーク株式市場とシカゴ先物市場取引開始の15分前まで続くことになる。 通常、東部時間の夜間はそれほど活発な売買はない。
インテルの決算発表や業績修正発表等は、ニューヨークやシカゴでの通常取引が終了直後に行なわれる。 それが市場予想と大きく異なれば、米国の時間外取引で、インテルの株価等に異変が起こる。
それは必ずシカゴCMEでほぼ24時間取引されているナズダック100指数先物に連動する。 このナズダック100指数は、ナズダック市場における100の代表銘柄の株価を時価で加重平均した株価指数のことである。
それは、QQQと略称され、キューブと愛称される(Qの3乗という意味)。 ナズダック100指数先物1日の平均取引額は3兆円を超え、米株式市場で最大級の取引額を誇る。
もっとも、最近では、S&P500指数先物の1日当たり平均取引額が5兆円を超えており最大の取引額を誇っているようだが。 これもITバブル崩壊の後遺症の1つなのかもしれない。
いずれにしても、これら先物指数取引額は、GE,エクソン等時価総額最大級の個別銘柄の取引金額をはるかに凌駕している。 後10時30分)。

日本の株式市場が開いている間、ずっとこのキューブがシカゴで取引されていることを忘れてはならない。 なぜなら、このキューブが大証で取引されている日経平均先物を先導する傾向が極めて強いからだ。
つまり、こういうことだ。 翌日の日本株は、今晩の米国株式市場に大きく影響を受ける。
今晩の米国株式市場の寄り付きは、今日のキューブに影響される。 したがって、今日の日経平均先物は、今日のキューブに右習えとなる。
最後に、今日の日本の現物株は、今日の日経平均先物との裁定取引によって大きく影響されることはいうまでもない。 インテル四半期決算が市場コンセンサスと大きく花離し、このキューブが飛び跳ねるケースはすでに述べたが、最近では、イラク開戦、サダム・フセイン元イラク大統領の拘束、ブッシュ再選等のニュースは、すべてこのグロベックスのキューブに瞬時に織り込まれ、その後の米国株や世界株価回復の契機となったのである。
日本株も当然このキューブの動向に一喜一憂した。 実際には米国市場が開いている時間帯は眠っているのだが、事実上24時間世界の株式市場を連動させているこのシカゴ・グロベックスの妖怪(キューブ)には要注意である。
日本では毎月第2金曜日の、オプションや先物清算日(sq.)が近づくと、日本(現物)株に大波乱が起こりやすい。 日経平均先物とオプションが決済を迎える日、株価は特異な動きをすることが多い。
先にみたように、オプションの満期直前には、デルタ、セータやガンマなどが急変するからだ。 また、指数裁定取引は、先物契約に対して現物株式を同時に売買することで執行される。
したがって、先物の満期日には、裁定取引者は先物契約が満期を迎えると同時に現物株式のポジションを閉じるのである。 米国では、毎四半期の最終月(3,6,9,12月)の第3金曜日にナズダック100などの指数先物の満期が到来する。

これに対し、日本では同じく3,6,国では毎月の第3金曜日に、日本では同じく毎月の第2金曜日に、満期が訪れる。 したがって、年に4回、これら指数先物、指数オプション、個別株オプションが同時に満期を迎えることになる。
米国では、3つの満期の同時到来をトリプル・ウイッチング(3つの魔法)という。 指数先物の決済がない月の第3金曜日はダブル・ウイッチング(2つの魔法)と呼ばれる。
株価の値動きは小さい。 日本では、米国より1週間早く、これらトリプル・ウィッチングやダブル・ウイッチングが訪れるのだが、前者をメジャーsQと呼び、後者を単にsQと称することが多い。
米国ではこれらダブル・ウイッチングやトリプル・ウィッチングに株式市場の変動率が大きくなる傾向がある。 これはなにも謎ではない。
ニューヨーク証券取引所のスペシャリストは引けに成り行き(株価の如何にかかわらず注文を出すこと)で株式の大きいブロックを売買しなければならないからである。 大きい買い越し注文があれば、株価は大きく上昇する。
反対に、売り注文が凌駕すれば、株価は急落する。 これらの株価の大きな変動は、アーブ(裁定取引者)にとっては、まったく問題ない。
というのは、現物株のポジションで損が出れば、先物のポジションで益が出る。 逆もまた真なりである。

現物株の投資家はこれではたまったものではない。 そこで、1988年、ニューヨーク証券取引所は、シカゴ・マーカンタイル取引所をして、指数先物の取引を木曜日までとし、先物契約を金曜日の引け値でなく始値で決済することに変更させた。
この変更は、スペシャリストが売り注文と買い注文を付き合わせる時間の余裕を与えることとなった。 それ以来、トリプル・ウイッチング・デーの株価の変動は幾分弱まってきたようだ。
日本でも、同様である。 それでも、決して気を抜けない。
このように、株式市場全体に対して、指数先物はオプションよりも一段と大きい影響力を持っている。 指数オプションは多くのスマート・マネーにとって多くの魅力を持っている。
それは、オプションは選択権であり、売買義務ではないからだ。 投資家にとってオプションの買いが魅力的なのは、損失が限定的であるためだ。
オプションの買い手の見通しに反して、利益を生まなかったとしても、最大限プレミアム分の損失に止まる。 相場の見通しに弱気で株価下落リスクを回避したい場合、日経平均指数プットを買えば、相場の下げでも利益が生まれる。
オプションの買い手の裏には、売り手が当然にいる。 売り手は、相場が動かないとみてオプションを売る。
オプションの相当部分が価値ゼロで満期を迎えるため、オプションの売り手はほとんどいつも儲かっている。 オプションの売り手は、かなりの証拠金が必要なため、そのほとんどがスマート・マネーである。
万が一、相場が大きく動いたら、その損失は莫大なものとなる。 このためコール・オプションの売り手は、すでに株を持っている機関投資家であることが多い。

これに対し、プットの売り手は、株を買いたいが、株価が下がったときだけ買いたいという投資家である。 コールの売り手に対して、プットの売り手の数が少ないため、プットのプレミアムは通常比較的高い。
いずれにしても、オプションの売り手はスマート・マネーであることが多い。 ところで、日経平均株価指数オプションの行使価格は500円刻みとなっている。
たとえば14,000円、14,500円、15,000円、15,500円、16,000円、16500円、17,000円、17,500円、18,000円、18,500円、19,000円、19,500円、20,000円等々である。

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